新聞も注目し始めた可視光通信！

2015年1月22日の日本経済新聞電子版に、可視光通信の記事が掲載されました。

日本が主導の技術と強調

昨年の５月に、一般社団法人可視光通信協会(VLCA)がスタートしました。2003年11月に、日本で初めての可視光通信コンソーシアム(VLCC)がスタートして、およそ９年目のことです。当時は照明機器としてのLEDすら普及していない時代で、この可視光通信コンソーシアム（VLCC)は可視光についての研究から始まり、どう利用するかを議論するコミュニティーでした。そこで、ビジネスベースでの活動を目的とした法人化を作るにあたってこのコンソーシアムは発展解消したのです。

現在は街頭の交通信号機や看板、液晶テレビのバックライトや照明機器などにLEDが利用され、私たちの身の回りにはたくさんのLEDが存在するようになりました。しかし、可視光通信はまだまだ大学の研究実験や企業の開発者、可視光通信協会に所属する会員など一部の人たちにしか存在が知られていません。それでも、キラーアプリの登場やウェアラブルへの搭載をすることで、IoT時代への貢献が期待されている通信手段なのです。

そのような状況の中、2015年1月22日の日本経済新聞電子版では、「照明光での高速通信　水中・病院でも自在に」と題して、一般の人にわかりやすく可視光通信の存在を取り上げて世の中に発信していただきました。日本経済新聞はこの記事の中でクールジャパンにおける日本主導の技術であることを強調しています。また、来たるべきIoT時代におけるLEDを使った簡単で安心・安全な新しい通信手段であることを紹介しています。これは、可視光通信の普及に携わる人たちにとって大変喜ばしいことだと思います。

第2のガラパゴスを警告

しかしその反面、携帯電話のように日本主導で行われてきた技術でも、標準化や規格化などビジネスベースでの作業に遅れを取り、ガラパゴス携帯やガラケーなどの呼び名が一般的に浸透したのはとても残念なことです。技術は革新的なのに、世界的なビジネスでは他の国に大差をつけられてしまいました。こうした「ガラパゴズ化」が再び起こらないように、この記事でも警告を発しています。

昨年末の本サイト記事での「OWC2014,IEEE Globecom2014での可視光通信」の中では、欧州や中国の可視光通信の活動も触れました。日本以外は、可視光通信の機能に関わる実験の結果報告が主体で、可視光通信が何に使われるかのビジネスベースでの発表は、IEEE Globecom2014に招待された、一般社団法人可視光通信協会の春山真一郎会長だけだったようです。そして、現在は可視光通信協会と各企業が主導で、JEITA CP-1221,1222,1223という国内の規格を作り、CP-1223は国際化をめざしてIEC（国際電気標準会議）にいち早く提案されています。また、米国IEEE802のLANの標準規格でも日本主導で15.7で可視光通信の規格が作られたようです。このようにガラパゴス携帯の経験を活かして、日本で可視光通信に携わっている人たちが活動しているのです。

可視光通信が世の中に知れ渡るために一翼を担ってくれた日本経済新聞

新聞は、革新的で難しく思われる新技術の内容を、わかりやすく一般に広めてくれるメディアです。日本経済新聞電子版の購読者数は、308万人以上と言われています（参照：2014/1/17付日本経済新聞〈お知らせ〉本誌・電子版購読数308万より）。今回の記事では、日本の308万人以上の人に対して可視光通信の存在を広めていただき、メリットをわかりやすく知ってもらうことができたと思います。これによって、今後の可視光通信を使っての商品企画や開発が、ますます増えていくことを期待したいです。